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もう失敗しない!上手な介護施設の選び方

「老人ホーム」と一口に言っても、高齢者向けの介護施設はその用途も含めて、様々な種類があります。いざ、老人ホームを利用しようとなっても、どの施設を選べばいいか分からない、という方も多いのではないでしょうか。また、実際に入居してみたら、事前の説明と違っていた、こんなはずでは……などと後悔してしまうケースもあるようです。今回の記事では、老人ホームの失敗しない選び方として、介護施設の種類や選ぶ際のポイントなどを紹介していきます! 是非、ご参考頂ければ幸いです。

高齢者向けの施設ってどんなものがあるの?

老人ホームを選ぶにあたって、重度の介護が必要な方や、自立した生活を営める方など、利用者方々の状態に適した施設を選ぶ必要があります。高齢者向けの介護施設にはどのようなものがあるのか、主な施設を挙げていきますので、改めて確認していきましょう。

主に要介護の方を対象とした公的施設

特別養護老人ホーム(特養)
原則、要介護3以上の方が対象。「介護老人福祉施設」とも呼ばれ、終の棲家としても人気が高いです。但し、入居条件が厳しく、長い待機時間を要します。
介護老人保健施設(老健)
要介護1以上の方が対象。介護·看護·リハビリなどのサービスを受け、在宅復帰を目指す施設です。基本的には3ヵ月を目安に、対処指導が行われます。

主に要介護の方を対象とした民間施設

介護付有料老人ホーム
介護を必要としない方から要介護の方まで、幅広く受け入れていることが特徴です。
住宅型有料老人ホーム
介護を必要としない方から要介護の方まで、対象としています。施設に介護サービスはありませんが、要介護となった場合に、外部の介護サービスを受けながら、住み続けることは可能です。
グループホーム
認知症対応型の施設です。認知症を患った要介護1以上、場合によっては要支援2の介護認定を受けた高齢者のみが対象となります。地域密着型サービスになりますので、施設と同じ地域内に住んでいることが条件となります。

主に自立している方を対象とした公的施設

軽費老人ホーム
自立状態~要支援の高齢者を対象に、社会福祉法人や自治体などが運営する福祉施設です。有料老人ホームなどと比べて、比較的利用料が安いことが特徴です。
ケアハウス
軽費老人ホームC型とも呼ばれる、自立型から介護型の2種類がある福祉施設です。助成制度が利用できますので、費用の負担が比較的軽いとされています。

主に自立している方を対象とした民間施設

サービス付き高齢者住宅
基本的に60歳以上の高齢者が対象で、バリアフリーなどの設備や、高齢者の生活を支援する一定のサービスを提供している高齢者向け住宅となります。
健康型有料老人ホーム
自立している方、または要支援状態の高齢者が対象となります。家事手伝いを依頼したり、レクリエーションなどを楽しむことができます。介護度が上がると、基本的には退去という流れになります。
高齢者専用賃貸住宅
主に自立(介護認定なし)あるいは軽度の要介護状態の高齢者限定で受け入れている、民間事業者などによて運営されている賃貸住宅です。高齢者の方々でも契約がしやすいメリットはありますが、保証金、家賃が高いといったデメリットもあります。

介護施設を選ぶポイントとは?

それでは、実際に介護施設を選ぶにあたって、注意すべきポイントを幾つか挙げていきますので、是非ご参照ください。

①入居・退去条件
先述しましたように、各施設には様々な入居条件や退去条件などがあります。まずは対象となる方の現在の要支援·要介護のレベルを確認しましょう。要介護認定に関しては、担当のケアマネージャーや地域包括センターなどに相談しなくてはなりません。現在は自立した生活を営める方でも、住み替えをせずに「終の棲家」として検討する場合は、将来的に要介護度が上がってしまう場合や、認知症の進行などがあった場合に、住み続けることができるのかといった確認が必要となります。将来的なプランをしっかりと立てた上で、各施設の入居·退去条件を確認することが大切です。
②地域
住み慣れた地域から離れたくない、といった気持ちもあるかとは思いますが、特に介護が必要な場合であれば、対象者の希望を第一に考えつつも、支えとなるご家族が通いやすい地域に移り住むことも検討しましょう。地域密着型のサービスを利用する場合は、その施設がある地域に住んでいることが条件になりますので、その点にも注意が必要です。
③費用
当然ですが、老人ホームなどは無料で利用できるわけではありません。資産の有無から年金などから、どの程度の収入が見込めるのかを試算して、医療費や日用品などの実務負担、介護保険適用範囲から有料のサービスなども考慮して、綿密な計画を立てることが重要となります。また、支払い方式にも一括で支払う方法や、月払いなどの種類がありますので、それぞれに見合ったものを選択するようにしましょう。
④サービス内容・ケア体制
提供しているサービスも、施設によって様々です。医療的な処置をしてくれるのか、食事の内容からレクリエーションの実施の有無、居住スペースの広さや面会時間はいつまでなのか、職員の質といったことまで、対象となる方の希望と照らし合わせながら、出来る限り詳細に調べるようにしましょう。介護施設の人員配置の最低人数は、法で定められておりますが、介護スタッフが多ければ多い程、理屈としては手厚いケアが可能となります。介護スタッフの有無、医療機関との連携、といったこともチェックするように心掛けましょう。
⑤運営法人
これは公的な施設ではなく、民間の施設が対象となりますが、施設を運営している株式会社や企業についても、なるべく確認するようにしましょう。意外に思われるかもしれませんが、実は介護施設を選ぶ上で、運営している業者のチェックは非常に重要です。現在、超高齢化社会の突入と共に、介護事業の需要が高まる中で、新規ビジネスとして異業種から参入する業者が多くいます。反面、介護施設のノウハウのない企業・会社による経営が破たんして、倒産に追い込まれるケースも増えているようです。施設の経営状態を把握することは難しいですが、運営法人を確認した上で、その企業や会社の特色を活かした経営をしているのか、職員の育成をきちんと行っているのか、といったことはある程度分かりますので、見極めるためのポイントとして押さえておくようにしましょう。

実際に見学・体験入居をしてみよう!

百聞は一見に如かずという言葉もありますが、実際に目で見て確認した上で、分かることは多くあります。押さえておきたいチェックポイントをまとめましたので、下記をご参照ください。

居室・住空間/設備
・清潔に保たれているか、清掃が行き届いているか
・設備などがどれだけ充実しているのか、庭やバルコニーなどの有無
立地・周辺環境
・外出できる方であれば、近隣の商店街の有無といった利便性の高さ
・利用者が落ち着いて暮らせる環境であるか
入居者の雰囲気
・入居者の男女比、年齢や要介護度
・入居者の表情が明るく楽しそうであるか
職員の質
・職員の入居者に対する態度や接し方
・職員同士や見学に来た人に対しての話し方、挨拶の有無
・その施設の研修制度が充実しているか
施設のルール
・私物の持ち込みはどこまで許されるか
・イベントの有無や、夜遅くまでテレビを見たり晩酌するなどといった希望がどこまで通るか

「介護サービス情報公表システム」について

介護スタッフの技術や質の高さなどは、ある程度長い期間入居しないと判別し辛いところがあります。そこでおススメなのが、厚生労働省が提供している「介護サービス情報公表システム」です。このページでは、全国約21万か所の「介護サービス事業者」の情報を得ることができます。家賃の概算や入浴・家事などの介助の有無だけでなく、職員の研修会が実施されているのか、職員の勤続年数なども確認することが可能です。一つの目安として、是非利用してみてください。

まとめ
経済的によほど豊かでもない限り、全ての希望が叶う施設を探すのは現実的ではありませんが、事前調査をしっかりと行うことで、ある程度の折り合いをつけながら、対象となる方の希望になるべく沿った形の入居が実現できます。今回の記事を参考にして頂いて、利用者の方やそのご家族も幸せになれるような、後悔のない老人ホーム選びをするようにしましょう!